ポイント
Nikeは、二酸化炭素排出量を2030年までに63％削減し、2050年までに排出量を実質ゼロにすることを目指しています。 この意欲的な目標を達成するために、Nikeはあらゆる側面を見直そうとしています。
Nike Forwardの製造プロセスは、Nikeの従来のニットやウーブン素材よりも少ない工程で済みます。これにより、Nikeの従来のニットフリースと比較して、素材製造時の二酸化炭素排出量が75％削減されます。
世界中のアスリート*の未来を守るために、世界の気温上昇を1.5℃未満に抑えるべく、一人ひとりが貢献する必要があります。 個々の取り組みの集積によって、今後10年の間に世界の温室効果ガス排出量を半分に削減し、2050年までに実質ゼロにするという目標に到達するのです。
Nikeにとってこれは意欲的な目標であるため、製品や製造プロセスから事業運営に至るまでのビジネス全体で取り組みを行っています。 2030年までに二酸化炭素排出量を削減すべく、私たちは科学的根拠に基づく大胆な目標を設定しました。それは、実際の排出量をスコープ1とスコープ2で65％、スコープ3で30％削減するというものです。
Nikeが排出する二酸化炭素の約70％が素材に由来することから、あらゆる製品において二酸化炭素排出量の少ない素材を生み出し、利用を拡大することが重要な一歩となります。 フットウェアでは、ポリエステル、ラバー、レザーに代わる、より良い素材の調達や、リサイクル素材の開発に重点を置いています。 アパレルではリサイクルポリエステルの使用を進めています。また、Nikeで使用するコットンはすべて、認定オーガニックコットン、リサイクルコットン、またはベターコットンイニシアチブを通じて調達したベターコットンです。
広範囲にわたるNikeのバリューチェーンには、素材の製作や製造、仕上げ、さらに製品の製造が含まれます。 この工程で出る二酸化炭素が、Nikeによる排出量の大部分を占めます。 私たちは、製造を担うサプライヤーと協力し、施設内外の再生可能エネルギーの利用推進や、ティア2サプライヤーの石炭使用量削減といった取り組みを通じて、設備の効率化の向上を目指しています。 また、Nikeのサプライヤー気候アクションプログラム（SCAP）を通じて、サプライヤーがより意欲的な気候目標を設定できるようサポートしています。具体的には、気候リスク評価の実施や気候問題の緩和に役立つツールの提供を行い、低炭素経済への移行により活発化する戦略的機会の見極めを支援しています。
Nikeは輸送パートナーと協力し、代替燃料の利用を推進しています。 代替燃料の市場は、どの地域および輸送手段においてもいまだ限定的ですが、環境問題に取り組もうとする一般的な流れや、率先して取り入れる人々の存在、また消費者のニーズにより、成熟の兆しが見えてきました。 Nike製品の多くは工場から輸送先の国まで海上輸送で運ばれるため、Nikeは特に海上輸送でのバイオ燃料の使用を進めています。 また、消費者の皆様のお手元に届ける配送でも、代替燃料への切り替え、特に電化に取り組んでいます。 代替燃料が広範囲で利用可能になるまでは、米国のEcotrust Forest Management（EFM）とヨーロッパのWeForestとの森林関連の取り組みを通じて、米国とヨーロッパのオンラインショッピング関連の輸送で排出される二酸化炭素の100％を相殺していきます。
Nikeは、製造スケジュールを海上輸送の出発日程と合わせたり、規模の小さい配送センターを利用して消費者の皆様の近くで商品を用意したりすることで、航空輸送の利用を減らしています。 航空輸送は二酸化炭素排出量が海上輸送の42倍に上るため、この取り組みはとりわけ重要です。 Nikeは2021年、オンラインショッピングでの購入時にアスリート*が選択できるオプションとして、配送を急がないという項目を設けました。
世界中のNikeの施設で、私たちは再生可能エネルギーの利用と施設の効率化を推進しています。 ヨーロッパ、カナダ、米国のNikeが保有および運営する施設では、全エネルギーを再生可能エネルギーで賄っています。 Nike本社から配送センターやAir MI施設に至るまで、サステナブルな建築デザイン方針に沿う施設を作り、運営しています。目標は、エネルギー効率を高め、建材、備品、設備については既存のものやリサイクル品、サステナブルなものを最大限利用することです。
私たちは、共同でアクションを起こすことで変化を加速できると信じています。 Nikeは業界の枠にとらわれることなく、行政やNGOとも連携して方策を立て、気候変動の緩和につながる方針を支持しています。 私たちの取り組みには次のようなものが挙げられます。分野を超えて、温室効果ガスの排出を実質ゼロにする世界経済への移行を推進するTransform to Net Zeroの発足に参画。2020年、他の企業と330社合同で、将来の経済回復計画に長期的な気候対策を盛り込むよう米国議会に要請。Fashion Industry Charter for Climate Action（ファッション業界気候行動憲章）を支持。米国国際開発庁（USAID）によるVietnam Low Emission Energy Program（ベトナム低排出エネルギープログラム、V-LEEP）への協力を継続し、ベトナム政府による再生可能エネルギーの直接電力購入契約（DPPA）試験的実施を促す方針を支持。